リーダーの成長を

組織の可能性へ

経営を担うリーダーのための、
エグゼクティブ・コーチング。

経営の現場に根ざした
エグゼクティブ・コーチング

Leader Insight Partnersは、外資系日本法人を中心に、企業のトップリーダーと経営幹部に向けて、経営の現場に根ざしたエグゼクティブ・コーチングを提供します。

必要なリーダーシップは、いつも同じではありません。事業の局面、組織の状況、メンバーとの関係性、その時に向き合う課題によって、求められる見方と行動は変わります。

リーダーが自らの意識と前提を見つめ直し、状況に応じて行動を変える。その変化が周囲との関係性を変え、チームの対話と意思決定を変え、組織全体へと広がっていくことを支援します。

APPROACH

リーダーシップに、唯一の正解はない

求められるリーダーシップは、あらかじめ決まった型やスタイルではなく、事業の局面、組織の状況、チームとの関係性によって変わります。

大切なのは、理想的な型に自分を当てはめることではありません。今の状況と文脈を多面的に捉え、何が必要かを見極め、自らの選択肢を広げていくことです。

Leader Insight Partnersのコーチングは、現実の経営・組織課題を題材にします。新しい見方や行動を試し、その影響から学ぶ。その実践と振り返りを重ねながら、リーダーが自らのリーダーシップを形作っていくことを支えます。

経営を担うとき、自分自身の見方も問われる

グローバル本社の期待と日本市場の現実、短期の成果と中長期の組織づくり、方向を示すことと周囲の主体性を引き出すこと。相反する要求の間で判断を重ねる経営では、知識やスキルだけでは乗り越えられない課題があります。

これまで成果を支えてきた考え方や行動が、次の局面では選択肢を狭めることもあります。

・自分が当然だと思っていることは、本当に今も有効なのか。
・自らの言動は、周囲の考え方や組織の動きにどのような影響を与えているのか。

立場が上がるほど、こうした問いを利害関係から離れて率直に扱える場は限られます。

Leader Insight Partnersは、リーダーが立ち止まり、自らの見方や前提、周囲への影響を捉え直し、次の一手を考えるための対話の場を提供します。

SERVICE

リーダーの立場と、今向き合っているテーマに応じて、2つの形でご一緒します。

Coaching: 1

Top Executive

Transformation

Journey

組織への影響まで見据える、日本法人トップのためのコーチング

対象:外資系日本法人のトップ
期間:12か月

詳しく見る

Coaching: 2

Executive

Leadership

Coaching

今向き合う課題を起点に、見方と行動の選択肢を広げるコーチング

対象:トップリーダー・事業責任者・経営幹部
期間:6か月または12か月

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STRENGTHS

経営の現実への理解と、コーチングの専門性

経営を担った経験から得た理解

外資系日本法人2社で、通算約12年トップを務めた経験から、本社との関係、業績責任、経営チームの力学など、経営者が直面する複雑さを理解したうえで対話します。

専門的な訓練に基づくコーチング

国際コーチング連盟(ICF)認定コーチとして、体系的な訓練に基づくコーチングを提供します。経験があるからこそ答えを示したくなる場面でも、リーダー自身が考え、選択することを大切にします。経営経験に基づく視点が役立つ場合には、コーチングと区別したうえでお伝えします。

守秘を前提とした率直な対話

社内では扱いにくいテーマも、利害関係から離れて率直に話せる環境を大切にします。法人契約の場合は、会社と共有する内容と範囲をあらかじめ明確にします。個別セッションの内容を、ご本人の明確な同意なく会社に共有することはありません。

MESSAGE

経営者が、立場を離れて考えられる場を

初めてGMになったとき、私はいつも「正解」を探し、自分が答えを示さなければならないと思っていました。振り返れば、その姿勢が、周囲が自ら考える機会を狭めていたのだと思います。

その後、日本法人の代表を務めるなかでコーチングを受け、経験を重ねても、問いと対話によって自分の見方が変わることを実感しました。

経営を担う人が、利害関係や立場を離れて率直に考え、自らの答えを見いだせる場をつくりたい。その思いが、Leader Insight Partnersの原点です。

代表取締役 道内 康資

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CONTACT

今、向き合う問いを、

言葉にすることから始めませんか

現在の状況や課題意識、コーチングに期待することを伺い、今取り組むテーマと、どのような支援が適しているかを一緒に整理します。

初回相談は無料です。契約を前提とするものではありません。ご相談の内容は、守秘を前提に扱います。

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